「NFTアートの価値はこれから無くなるでしょう。」
NFTアート作品を約7000万ドルで売却したデジタルアーティストで、Beepleとしても知られるMike Winkelmannは、NFTアート市場についてこのように言及しています。
こんにちは、ANOBAKAでインターンをしています武内樹心(@jjj_jushin)です！NFTも例外ではなく、あらゆる熱烈なブームの裏には必ずその批判があります。2021年に突如として巻き起こったNFTブーム。今回の記事ではNFT発展の歴史、問題点、そして今後の可能性について書いてみようと思います。
目次
1.NFTとは何か
2.NFTの歴史とブームのきっかけ
3.NFTの課題
4.NFTの可能性と未来
1.NFTとは何か？
NFT(Non Fungible Token)は翻訳すると、代替不可能なトークンと言います。トークンというのは仮想通貨やNFTなどのブロックチェーンによって生み出されたデータ全般を指す言葉です。ブロックチェーンとはトークンの所有者や取引履歴が詳細に示された台帳が相互に監視し合っているシステムであり、インターネット上に複数ある台帳のいずれかが改竄されればその他の台帳と照らし合わせてすぐに修正します。この機能により以前は複製可能だったデータを唯一性のあるものにする事が可能になったのです。NFTはこの機能を代替が可能な通貨以外のトークンに応用したものです。
現実世界のもので例えれば、ただの市販の大量にありふれたサッカーボールと、鑑定書付きの有名人のサイン入りサッカーボールの違いを出すことが可能になるということです。
NFTの特性は2点あります。同じブロックチェーンシステムで作られたNFTトークンであれば異なるプラットフォームでのアイテムの移動、キャラクターの移動、コンテンツの移動が可能になるという事です。具体的に解説すると、ゲームAで使用したアイテムBが、CのゲームやDのゲームでも使用可能になる、もしくは仮想通貨で取引可能になるということが挙げられます。
また誰でも発行できること、発行者や取引が記録される事によって、プラットフォームに必要以上に搾取されず、発行者の権利や収益を確保する根拠となりやすいという事もまた特徴です。現実世界ではプラットフォーム側に収益は入るものの、二次流通の際に収益が作成者側に入る事はほとんどありませんでした。一方ネット上でNFTトークンとして作成した場合は、本来不明瞭であったデジタルコンテンツに明確な権利が発生することになったため、作成者の権利主張がより容易になったのです。
次章はNFTの発展の歴史を簡単に振り返っていきます。
2.NFTの歴史とブームのきっかけは？
2017年：NFT規格の誕生
Bitcoinなどの仮想通貨とは異なる、トークンに様々な機能拡張を付与するブロックチェーンを開発するスタートアップ、Ethereumが2015年にローンチしました。既存のブロックチェーンスタートアップは仮想通貨の規格の開発がメインでした。ここで初めて「ブロックチェーン上にプログラムを書き、設定した用件を自動的に実行できる」というスマートコントラクト(契約条件の締結や履行がプログラムによって自動で実行される仕組み)が可能になりました。
Ethereumにおけるこれらの規格はERC（Ethereum Request for Comments）と呼ばれ、その後いくつか生み出された規格の一つとして2017年にERC-721が生み出されます。これにより、今までコピーや改竄が可能だったデータに唯一性を持たせることが可能になったのです（具体的には、個別のNFTに変更できないIDが付与されるという仕様）。これが初めてNFTを作り出す規格となりました。
2017年11月：Cryptkittiesが最初のNFTブームを引き起こす。
ERC-721の開発後に最初に大きな話題となったのがCryptoKittiesです。このゲームはDapper Labs社が開発して2017年の11月にローンチしました。まずはEthereum(仮想通貨)を使い、ゲーム内のマーケットプレイスでキャラクターを購入します。さらに自分が持つキャラクター同士を交配させることで、新しいキャラクターを生み出すことが可能です。
マーケットプレイス上では常にキャラクターの価値が変動し、希少なキャラクターを持っていれば高値で売ることが可能です。このゲームでは「ドラゴン」と名付けられた猫１匹が600ETH（当時約1900万円）で売買されるなど、NFTの最初のブームを引き起こしたと言えるでしょう。
2020年6月：Dapper LabsがNBA Top Shotをローンチ
NBA Top ShotはNBAの試合の名シーンを、NFTの「モーメント」としてマーケット上で売買することが可能なバーチャルトレーディングカードゲームです。モーメントを入手する方法は２種類で、ゲーム内で販売される、ランダムにカードが入っているパックを購入するか、専用のマーケット上で売買するかのいずれかです。
Dapper Labsには、最初の販売時の代金と、専用マーケットプレイスでの売買額の5％が利益となります。従来のNFT関連のサービスのユーザーはブロックチェーンに関心のある人々が中心でしたが、スポーツカードコレクターや一般のNBAファンも参入し、ユーザー数は急増しました。NBAの知名度の利用、従来は必須だった仮想通貨専用のウォレットを使用することなく、クレジットカードでの購入の導入によるUIの改善が理由でしょう。
Dapper Labsは3月に3億ドルの資金調達に成功し、今や企業価値は20億ドルを超えると言われています。同社ではさらにNFTの取引に利用されるブロックチェーン、Flowを開発し、NBA Top Shotも2020年9月からはFlow上で稼働しています。
スポーツトレーディングカード老舗のToppsがNFT販売開始、SPACと合併による上場を果たす。
2021年3月にブロックチェーンとNFTを利用したゲームを開発するWAX.ioとの協業でNFTスポーツトレーディングカードを販売することを発表、4月にはSPACとの合併による上場計画が発表されました。このように既存の企業がNFTの技術を取り入れるという事例も散見されるようになりました。
2021年3月：NFTアートが70億円超で落札
2021年3月、デジタルアーティストのBeepleが発表した「The First 5000 Days」というクリプトアートが、クリスティーズでオークションにかかり最終的に6900万ドルで落札されました。さらに同月、TwitterのCEOを務めるジャック・ドーシー氏がTwitter史上初のツイートをNFT化して販売し、291万5835ドル（約3億1640万円）の値がつけられたことを各界の著名人がこぞってNFTを購入したり関心を寄せるようになりました。
2021年3月：OpenSeaがa16zから約25億円調達
2021年3月19日、OpenSeaはAndreessen Horowitz（A16Z）がリードする2300万ドル（約25億円）のラウンドを完了したことを発表しました。OpenSeaは2017年に設立されたスタートアップで、NFTトークンのマーケットプラットフォームを提供しています。OpenSeaをはじめとしたNFTを作成、販売するマーケットが大量にローンチされるなど、NFTが取引される環境が徐々に整えられてきました。
NFTの売り買いを行うマーケットプレースにおける取引高は、2021年2月26日に過去最高の2600万ドル（約28億円）に到達した後も勢いを持続し、同年3月11日には3400万ドル（約37億円）と過去最高記録を更新。その後、熱狂度合いがやや落ち着き、2021年第1四半期は結局1300万ドル（約14億円）で終えました。
簡単にまとめると、NFT技術の開発、NFTを用いたマーケット内蔵のゲームの開発、最後はマーケットプラットフォームの開発という順番で発展していったと言えそうです。これと同時に著名人による高額取引のインパクトもあり、NFTの知名度は一気に上昇したと考えら得ています。
３.NFTの課題
NFTには法規則上の問題が数多くありますが、その中でも特に論点となっているものに関していくつか事例を紹介します。
NFTを利用したゲームにおける法規制の問題
ブロックチェーンゲームにおける主な論点としては賭博該当性と景品該当性が挙げられます。
まず考えられるのはNFTを利用したゲームは賭博行為に当たるのでは無いかという問題です。「賭博」とは法律上での厳密な定義はないものの「偶然の勝敗に関して財物を賭けて得喪を争うこと。」とされています。刑法第185条によると賭博行為は違法になっています。
刑法第185条
賭博をした者は五十万円以下の罰金又は科料に処する。ただし一時の娯楽に供するものを賭けた場合はその限りではない。
問題点は、①偶然性はあるのか。②偶然の結果により財産を得たり失ったりすることがあるのか、の2点です。
NFTを利用したゲームにおいてこれに当たる可能性があるのは以下の4点です。
①NFTガチャ
②NFTの合成(合成素が消滅)
③NFTの強化(これに課金が必要である場合)
④参加費や課金が必要な賞品付きの大会
いずれにせよ課金が必要であり、その後に得られるNFTの価値はその時々の相場によって左右されるという投機性が少なからずあるとされています。②、③に関しても合成前のNFTを購入するためには課金が必要であるために同様に賭博に当たる可能性があります。
次は景品類該当性です。
景品類の定義は、「顧客を誘引する手段として、事業者が共有するサービス・賞品に付随して供給する、物品、金銭その他の経済上の利益」となっています。ゲーム内のNFTコンテンツはゲーム内だけではなくゲームの外のプラットフォームでも仮想通貨によって売買できるため「物品、金銭その他の経済上の利益」になってしまうのではないかという問題があります。
景品類に該当するとみなされると提供できる経済的価値に大きく制限がかかってしまいます。つまり提供できるNFTに上限額が設定されてしまうということです。
NFTアートにおける問題
① 発行されるNFT(作品)と作者が一致しているのか（作者が公認したパトロンと明確に主張できるか）
② そのNFTの唯一無二性が失われることがないか（作者が他のプラットフォーム等を利用して同じ作品を更にNFT化することはないか）
という問題が挙げられます。
①は販売プラットフォームによる作者の本人確認が可能なのかという問題です。Beepleのアートでいうと、オークションプラットフォームであるChristiesが、Beeple本人が作品を（NFTとして）出品したことを確認、保証する機能を果たせば問題はありません。アーティスト本人による出品であることの確認方法や、プラットフォーム自体の信頼について、購入者はより慎重に確認する必要がありそうです。
一方で②は完全な解決が難しい問題です。と言うのもNFTを作る方法は一つではなく、別のプラットフォームを使うなど様々な手段やサービスを使って同じアート作品をNFT化できる可能性があるためです。現在はNFTを作成可能な数まで規制できていないため、アーティストとプラットフォーム間の契約のみがNFTの複数作成の制約です。例え違反行為があったとしてもそれは契約問題を生むだけであって、NFT自体は発行できてしまいます。よって結局は、アーティストを信用できるかどうかという問題に帰着してしまうことになります。
ガス代
仮想通貨にも言えることですが、NFTの取引にはガス代というものが必要です。このガス(Gas)というのはEthereum(ブロックチェーン)における、プログラムの実行や取引の送信にかかる計算の単位のことです。文字通りこのEthereum(ブロックチェーン)を動かすために必要な燃料(Gas)というわけです。
この仕事量であるGasに、単位Gasあたりの料金であるGas Priceをかけた代金Gas Feeが顧客が負担する料金となります。システム上Gas Priceが高い取引を優先するため、Gas Feeが少ない人々はいつまで経っても取引が成されないということになります。
現在はNFT取引の数が急増したため、ユーザーは取引の際に高額のガス代に悩まされている状況です。今後よりNFTが一般的になり生活の一部に浸透できるか否かは、このガス代をいかに安く抑えられるかということも大きく関わってくるでしょう。
暴落リスク
デジタルアートなどをはじめとしたNFTコンテンツは、少数の資産家が取引することで大幅に価値が吊り上っている可能性が高いと言われています。冒頭のデジタルアーティストDeepleの発言の真意も、「本来なら芸術的な価値が無いものに、とんでもない値がつけられ取引されたり、実際の評価以上の価値が付けられる可能性がある」ということを危惧したものでしょう。
現在はNFTの技術の新規性に関心が集まっている状況であり、そのNFT化されたトークン自体につけられた値段ほどの価値があるか疑問視されているものも多々あります。例えばNBA Top Shotのトークンであれば、あるトークンのNBA選手が有名であり、そのトークンのNBA選手のファンだからこそトークンに適切な値が付けられます(もちろんNBA Top Shotの人気の要因の一部はNFTの技術自体が注目を集めているということもありますが)。
今後注視しなくてはならないのは、そのNFTトークンが投機性を持つために不相応な値段がついているのか、それとも本当に需要があってこの値段なのかということです。この意味では一部以上に盛り上がっているNFTアートに関しては間違いなくバブルであり、今後衰退していくことは確かです。
またNFTは仮想通貨を経由して取引される以上、当たり前ですが仮想通貨の信用や人気に左右されます。例えば今月(2021年5月)、コインゲッコーが調査する7000種類以上の仮想通貨の時価総額は､過去1週間で約6000億ドル（約65兆5000億円）の暴落を起こし1兆9000億ドルとなりました。最大手のビットコインは19日に11％下落し、NFTを発行するEthereumは25％安の2500ドル前後となってしまいました。
下落の要因は､米テスラのイーロン･マスク最高経営責任者（CEO）がビットコインの過大な電力消費を懸念し、ビットコインでのテスラ車購入を停止したこと。また規制当局による仮想通貨投資への取り締まりなどが挙げられています。仮想通貨の価値はまだ完全には安定していないというのが現状です。
ここで考えなければならないのは仮想通貨の価値が下がったとしてもNFT自体の価値は変わらないという事です。というのもNFTの価値の根拠はそれをやり取りする通貨ではなくそのNFTトークンの価値に依拠しているからです。しかし仮想通貨の暴落に直面したユーザーが、それらを用いて取引するNFTの価値も下がると危惧することによってNFTを売る動きが活発となり、結果的にNFTの価値が暴落してしまう可能性はあります。
4.NFTの可能性と未来
2023年度に予想されるデジタルコンテンツ市場規模は国内で190億ドル、グローバルでは1530億ドルにものぼります。それらのうちの5%がNFTとして取り扱われた場合、国内では1億6000万ドル、グローバルでは176億ドルもの規模になり、この予想はNFTの潜在的な可能性の大きさを示唆しています。
前章ではNFTが持つ現時点での問題点を挙げましたが、現在NFT市場は急拡大を続けていることは事実です。本章ではNFTの可能性について領域別に解説していきます。
コレクション
スポーツ関係のNFTコレクションの領域では既存のトレーディングカードゲームがNFT化されるということがより増えていくでしょう。NFTを利用したゲームの先駆けとなったNBA Top Shotは、コンテンツ発行の際にNBA 選手と契約を結び取引額の一部が選手に収益として入る契約をしています。NFTを利用したコンテンツはプロスポーツ選手や団体の新しい収入となる可能性を十二分に含んでいると言えるでしょう。実際にメジャーリーグやサッカーの海外プレミアリーグなどをNFTコンテンツに利用しようとする動きも出てきています。
さらに動画や音楽もNFTする動きが活発になりそうです。現在、動画や音楽の配信サービスではサブスクリプションビジネスが一般化していますが、この形態ではコンテンツを生み出したアーティストよりもプラットフォームに収益が入る仕組みになっています。NFTの導入はそのコンテンツに発行者であるアーティストの情報を付与できるため、既存のプラットフォームを利用せずにアーティストに収益が入るような仕組みを作ることが容易になるでしょう。実際、Connie Digital（コニー・デジタル）やHarrison First（ハリソン・ファースト）などの黒人アーティストは、NFTを用いたアルバムを作成するなど、一部のアーティストはすでに楽曲をNFT化しています。
また新たにブロックチェーンとNFTが開発された事で、NFT開発以前には無かった需要にも期待できそうです。例えば、NFTが開発されるまでは有名人のツイートを自分が保有するという発想自体が存在しなかったはずです。しかしNFT開発後は先ほどのジャック・ドーシー氏の例のように、他人のツイートを売買して保有するという概念が生まれました。
今後は著名人やインフルエンサーに関わるインターネット上のデータも価値を持ってくる可能性があります。例えばTwitterのCEOのツイートが高値で取引されたように、大統領のツイート、海外セレブのInstagramの投稿、ユーチューバーが投稿した動画など、かつては他者が保有するという概念すら無かった物に価値が宿る可能性があるという事です。
さらに様々なデータのNFT化に伴って、細分化されたプラットフォームの需要も増加しそうです。OpenSeaがNFT版のamazonであるならば、現在アート専門の販売プラットフォームであるが存在するように、領域別のプラットフォームも生まれそうです。ブランド専用のNFTショップやマーケットも作成される可能性があります。今後はマーケットプラットフォームの細分化や、それぞれのブランドコンセプトに合ったショップを作成するというサービスも生まれてきそうです。
ゲーム領域は言うまでもなく、国内外ですでに様々なNFTを利用したスタートアップがローンチしています。NFTによって様々なゲームを跨いで一つのアバターやアイテムを使用できたり、ゲーム内で入手したアイテムを売買する事が可能であるため、ゲームをプレイすることでアイテムを入手し仮想通貨に換金する事で収入を得る事が可能な人々も出てくるでしょう。今後はスタートアップだけではなく、sonyや任天堂などの企業も既存のコンテンツにNFTを導入する可能性が十分にあります。
メタバース
メタバースとは現実世界をデータ上で映し出した仮想空間のことを指します。メタバース内では、現実の世界と同じようにコミュニケーションをとったり、音楽イベントに参加したりする事が可能になります。NFTアートをはじめとしたNFTトークンもメタバースないで鑑賞したり、利用する事が可能になるでしょう。現在はまだ完全なメタバースは存在しませんがVR・ARやブロックチェーンの技術の発展に伴って実現しつつあります。
データブロックチェーン上に保存される事で、従来のように一つのプラットフォームにデータを依拠する必要がなくなり、データが様々なプラットフォームを行き来できるようになったこと。またデータが改竄される可能性が限りなくゼロに近く、所有履歴も全て記録されるため、仮装空間内での土地、アイテムの保有と売買も可能になることなどは、全てNFTの開発によってもたらされるものと言えます。
NFTを活用しメタバースを目指す代表的なスタートアップの一つであるThe Sandboxは、バーチャル上でゲームを作成するだけではなくバーチャル上の土地を売買することが可能なプラットフォームを提供しています。また他にもこれもまたDecentralandもまた土地を売買し、家を建てたり、バーチャル上のライブに参加できるなど、『動物の森』のような仮想プラットフォームです。
現在NFTを利用してメタバースを作り上げようとしているスタートアップも多く、NFTの開発は確実にメタバース実現の後押しをしたと言えるでしょう。前章で説明したNFTの問題点が全て解決され、今以上にVR・ARの技術の進歩と普及が行われた先にメタバースの実現があるかもしれません。
まとめ
当たり前ですが現実世界の物質はそっくりそのまま完全に一致するコピーを作成する事が難しく、完全な複製を作成することは不可能、または可能でも莫大な費用がかかります。そのため需要と供給のバランスが取れており、物に価値があったのです。一方でインターネット上のデータはいくらでも複製する事ができてしまうため、それら(画像など)を保有することに価値を見出す人々はいませんでした。
しかしNFTの誕生により、データに唯一性を持たせる事で価値の無かったデータが価値を持ちようになるというパラダイムシフトが起こったのです。センセーショナルなニュースになりやすいNFTの高額取引は、NFTを使用したコンテンツのごく一部分にしか過ぎません。結論としては多くの障壁はありながらもNFTは大きな可能性を秘めており、一時のブームで終わる事なく社会に浸透していく技術と言えるでしょう。
ただNFTやブロックチェーンの仕組みは非常に複雑であり、理解するためには知識が必要です。しかし多くの人々がNFTそのものの存在すらも知らないことが現状です。今後のNFT市場が広がっていくためにも、まずはNFTに対する正しい情報が発信されたり、ユーザー側のリテラシーを高めていく事が必要でしょう。
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参考文献
・https://chikawatanabe.com/2021/04/22/nft_clubhouse/
・https://bitdays.jp/money/blockchain/dapps/cryptokitties/
・https://www.cryptokitties.co/
・https://bitcoin.dmm.com/column/085
・https://on.wax.io/wax-io/
・https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2104/16/news122_2.html
・https://japan.cnet.com/article/35169586/
・https://masudalaw.wordpress.com/2021/04/06/nft/
・https://thebridge.jp/2021/04/nft-market-overview-strive
・https://shikiho.jp/news/0/429477
・https://note.com/tokyootakumode/n/n36efdb28a1fb
・https://www.google.co.jp/amp/s/jp.techcrunch.com/2021/03/19/2021-03-18-nft-marketplace-opensea-raises-23-million-from-a16z/amp/
